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2025.2.32025.6.18
企業の電気代削減のポイント7選!節電や省エネ対策につながる方法を紹介!

企業の電気代削減のポイント7選!節電や省エネ対策につながる方法を紹介!

  • 電気代削減がなぜ企業にとって必要なのか
  • 電気代削減に企業が取り組むメリット
  • 収益性の改善
  • 環境への配慮や企業イメージの向上
  • 設備の安定稼働や長期使用
  • 電気代削減のために企業が取り組むべき対策7選
  • ①照明や空調使用の最適化
  • ②LED照明への切り替え
  • ③空調設定の見直しと効率アップ術
  • ④OA機器の省エネ設定や稼働台数の削減
  • ⑤高効率空調システムの導入
  • ⑥自家消費型太陽光発電の導入検討
  • ⑦電力会社・料金プランの見直しによる削減
  • まとめ

電気代削減がなぜ企業にとって必要なのか

近年の電気料金の高騰は、企業にとって深刻な経営課題となっています。2023年4月の帝国データバンクのアンケート調査によると、9割以上の企業で電気料金が1年前と比較して増加し、平均で39.4%も上昇しています。

さらに、その電気料金の増加分を自社サービス価格に転嫁できていない企業が57.2%にのぼるなど、収益を圧迫する大きな要因となっています。

電気代削減に企業が取り組むメリット

収益性の改善

電気代(=コスト)が削減されると、収益性が改善される可能性があります。少しだけの節電や省エネ対策も、長期的な視点で見ると、大きなコスト削減につながるため、今すぐに小さい取り組みからでも始めてみてはいかがでしょうか。

環境への配慮や企業イメージの向上

節電や省エネ対策、また再生可能エネルギーを導入することで、環境負荷を低減することができます。企業の社会的責任(CSR)活動の一環としても重要なポイントであり、企業が積極的に環境保護への貢献や脱炭素経営を推進することで、環境意識の高い顧客や取引先、投資家からの評価が向上します。これにより、企業やブランドイメージの向上や新たなビジネスチャンスにつながる可能性もあります。

脱炭素経営のメリットについて詳しくはこちら

設備の安定稼働や長期使用

節電や省エネ対策として、設備の定期的なメンテナンスをおこなうことで、設備への負荷も低減することができます。設備を安定して稼働させることができたり、設備や機器が長持ちしたりすることにもつながります。

電気代削減のために企業が取り組むべき対策7選

日々の業務の中で意識的に取り組める節電策として、まずはコストをかけずに電気代を削減していくことが必要です。身近なところから見直してみましょう。

①照明や空調使用の最適化

2023年の資源エネルギー庁のデータによると、オフィスビルにおける電力消費の内訳は、夏季と冬季でそれぞれ以下の通りです。

出典:夏季の省エネ・節電メニュー(経済産業省 資源エネルギー庁)

https://www.meti.go.jp/press/2023/06/20230609003/20230609003-6.pdf

出典:冬季の省エネ・節電メニュー(経済産業省 資源エネルギー庁)

https://www.meti.go.jp/press/2023/10/20231031006/20231031006-5.pdf

空調と照明を合わせると約72%(夏季)と約64%(冬季)もの電力が消費されているため、これらの節電対策は特に有効といえるでしょう。

照明の使用最適化

  • 使用していないエリアの消灯の徹底(昼休みや業務終了後も含む)
  • 執務室の照明の間引き

ただし、すべての電気を消灯してもよいのではなく、労働安全衛生規則に基づき、作業に必要な照度は必ず確保するようにしましょう。

空調の使用最適化

  • (夏季)各部屋の冷やしすぎに注意し、無理のない範囲で室内温度を上げる
  • (冬季)無理のない範囲で室内温度を下げる
  • (共通)使用していないエリアの空調の停止

ただし、節電を意識しすぎるあまり、むやみやたらに空調を停止することはやめましょう。近年の地球温暖化の影響等もあり、夏季では熱中症になってしまう恐れもあるため、無理のない範囲で節電を心がけましょう。

②LED照明への切り替え

従来の蛍光灯からLED照明へ交換することで、大きな節電効果が見込まれます。なお、蛍光灯は2027年末までに製造及び輸出入の禁止が決定しているため、まだ蛍光灯を使用している場合は計画的にLED照明に切り替えましょう。既にLED照明を使用している場合でも、長期間使用することで経年劣化するため、適正交換時期とされる10年を目途に新しいLED照明に交換しましょう。

③空調設定の見直しと効率アップ術

室内温度設定や、使わないエリアの空調を停止するといった方法は前述しましたが、設定温度の適正化についても知っておきましょう。

環境省によると、快適性を損なわない範囲で省エネを目指すためには、室温を夏季28℃、冬季20℃とすることを推奨しています(設定温度ではなく、推奨室温)。また、冷房時に1℃高く設定することで約13%の消費電力削減、暖房時には1℃低く設定するだけで約10%の消費電力削減に繋がるとされています。

他にも、以下のような取り組みを行うことで、余分な電力消費を抑えることができます。

  • リモコンのロック機能を活用して設定温度を最適化
  • フィルターの定期清掃による空調効率の低下防止
  • サーキュレーターや扇風機を併用することで室内の温度ムラをなくす
  • ブラインドやカーテンを夏季に活用することによる日射対策
  • 室外機の温度管理や障害物除去による空調効率低下の防止

④OA機器の省エネ設定や稼働台数の削減

前述した資源エネルギー庁の電力消費の内訳(夏季・冬季)によると、パソコンや複合機などのOA機器も、オフィスにおける電力消費の約14~18%を占めています。OA機器を使用する際にも、以下のような取り組みを意識することが重要です。

  • 電源オフ・省エネモードの活用

長時間離席する際や終業時には、OA機器の電源をオフにするか、スリープモードに設定することを徹底しましょう。これにより、夏季オフィスビルで2.8%、冬季で3.6%程度の節電効果が期待できるとされています。

  • 使用頻度に応じた稼働台数の削減

コピー機や複合機が複数台ある場合、使用頻度に応じて稼働台数を減らすことも検討しましょう。

⑤高効率空調システムの導入

古い空調設備のままだと冷暖房効率が低く、多くの電力を消費している可能性があるため、最新の省エネ性能に優れた空調システムに買い替えることで、大幅な節電が期待できます。最近では、人感センサー付きの空調機器や、AIを活用して空調を自動制御するシステムなども各メーカーから登場しており、快適性を損なわずにさらなる省エネが期待できます。

⑥自家消費型太陽光発電の導入検討

企業の屋根や敷地内に太陽光発電設備を設置して、自家発電をおこなうオンサイトPPAも検討してみてもいいかもしれません。オンサイトPPAでは、自家発電することによって、電力会社からの購入電力量を減らし、電気代を大幅に削減できる可能性があります。場合によっては、余剰電力を販売して収益を得ることも可能です。CO2排出量抑制にも貢献し、企業の環境対策としても有効です。

コーポレートPPAについて詳しくはこちら

⑦電力会社・料金プランの見直しによる削減

2016年4月からの電力自由化により、企業も電力会社や料金プランを自由に選択できるようになりました。これにより、電力購入は単なる固定費ではなく、能動的なコスト管理戦略の対象へと変わりました。現在の契約内容や電力使用状況を詳細に把握し、複数の電力会社から見積もりを取り比較検討することで、より安価なプランや自社の事業形態に適したプランに変更し、電気代を削減できる可能性があります。基本料金の低いプランや、特定の時間帯の電気料金が割安になるプラン、再生可能エネルギーを中心としたプランなど、多様な選択肢があります。

エネブリッジでも、お客様のニーズに合わせた4つのプランをご提供しております。無料でお見積りも可能なので、ぜひこの機会にお問い合わせください。

エネブリッジの4つの選べる電力プランはこちら

まとめ

企業の電気代削減は、短期的な経費削減に留まらず、収益性の改善や環境負荷の低減、企業イメージの向上や設備の安定稼働などのメリットをもたらします。電気代削減に成功することで、コスト面だけでなく、企業の環境に対する姿勢が評価され、従業員の意識改革やモチベーション向上といった副次的な効果も期待できます。

本記事で紹介した7つの取り組みを、まずは少しずつ取り入れることで、従業員の意識向上と協力体制を構築していきましょう。

  • #電気料金削減 
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